戦後日本の３大欺瞞

　パチンコ

　ソープランド

　憲法９条



　おもろい！警察官僚の天下り先のパチンコ業界。そして、その景品交換所は古物商として成立している。古物商は買い取りの記録を付けないといけないのに、そんなことは全くしていない！法律違反を全く取り上げないメディア。癒着構造。

　そんなことあり得ないと思いますか。つづく。

他のどの候補も絶対言わない事しか言わない青山繁晴氏の街頭演説！

　参院選に出馬した青山繁晴候補の新宿西口での街頭演説をどうぞ。戦後日本の抱える根っこの問題とその解決策の提案です。

たったの５００円で目から鱗が音を立てて剥がれ落ちる！

　「大東亜戦争」で日本が連合国に対して降伏した後、アメリカ政府の意向を受けた連合国最高司令部が、日本と日本人に対して周到に準備された大規模な洗脳および検閲工作を行っていたことが、国会図書館に保管されているＧＨＱ・ＳＣＡＰ文書の研究を通して明らかになっています。


　アメリカが日本を戦争に追い込んだ目的は、戦争が始まる前から、フランクリンルーズベルト自身がチャーチルとの会談などで語った通り、日本を永久に武装解除して、二度と白人国家に対して歯向かわないようにすることでした。そのために、終戦後、日本の法体系や日本人の精神を壊滅するための周到で大掛かりな作戦計画を作り、これを精力的に実行したのです。

　１．洗脳工作　「この戦争を仕掛けたのは日本であり、軍国主義者が極悪人で、日本国民も犠牲者である。民主主義国家の米英は正義のために立ち上がり、これを打ち負かしたのだ」と言った、虚実織り交ぜた情報を、当時の主要メディアであったＮＨＫラジオ放送と新聞を使って毎日繰り返し繰り返し執拗に流したのです。この作戦計画はWar Guilt Information Program (WGIP)と呼ばれています。

　２．検閲と焚書　米英にとって都合の悪い事実を日本人が知ることがないよう、各メディアに対して言論統制を行い、多数の書籍を出版社・書店から回収して燃やした。更に、数千人規模の日本人協力者を雇って一般国民の信書まで検閲していた。日本の戦争目的が明確にわかる「大東亜戦争」という呼び方を使わせないようにし、「太平洋戦争」と言う呼び名を使わせたのもその一環。

　３．以上の洗脳と言論統制と並行して、日本の武装解除を決定的になものにするために、日本政府に対して、彼らが原案を作った「日本国憲法」を施行させた。前文と第９条が武装解除を決定づけるものであることは明白。

　４．「裁判」形式で日本の戦争指導者たちを処罰することで、米英など連合国が「正義」で、日本が「悪」である図式を認めさせようとした。

　これまでもＧＨＱ・ＳＣＡＰ文書の研究本は多数出版されていますが、この度、自由社からなんと５００円のブックレットが発売されました。８２ページの薄い本なので、手っ取り早く事実を知りたい方向き。戦後の歴史教科書に載っていない、でも、これを知ったら物の見方が１８０度変わってしまうような内容です。

つづく・・・